ページの先頭です。

2013/12/26 10:00

コラム

フィリピンでデータ復旧を支援

 11月のフィリピンの台風被害は、東日本大震災の津波被害を思い出させる痛ましさでした。データ復旧を手がけるデータサルベージコーポレーションの阿部勇人社長も、心を痛めた一人です。

 宮城県出身の阿部社長は、東日本大震災のときに津波で流されたHDDなどの記録メディアを、なかばボランティアで復旧に取り組んだことで知られる行動派の技術者。「震災でのデータ復旧の経験が少しでも役立てば」との思いで、先週、単身フィリピンに赴き、地元のデータ復旧会社や支援有志の方々と活発な意見交換を行い、ノウハウを提供しました。

 ある地場のデータ復旧会社のところに持ち込まれたHDDだけでも「数百台は軽く越える」という状況を目のあたりにしたそうです。東日本大震災の経験からすると、5人の熟練のデータ復旧技術者が1年かかって復旧できるのが1000台程度だそうですから、相当な被害であることが容易に想像できます。

 津波と高潮の違いこそあれ、HDDの被害の共通点は少なくありません。データ復旧の技術者同士が「国は違えど、心を開いて話をすることができた」と、震災でのデータ復旧の経験をもとに、いまできる限りの支援をしてきたと話していました。

 データ復旧は情報保全の「最後の砦」です。阿部社長の熱意は、きっとフィリピンの同業者や有志に伝わったことと思いますし、記者自身も、阿部社長のような熱血漢がいる限り、日本の情報サービス業の将来は明るいと信じています。(安藤章司)

【データ復旧関連の記事はこちら】
日本データ復旧協会、ストレージ系の復旧件数は増加の兆し
メールマガジン「Daily BCN Bizline 2013.12.26」より

★会員登録していただくと、本コラム掲載のメールマガジンをお読みいただけるほか、セミナー・イベント情報の投稿など、特典満載です。まだの方は、ぜひご登録ください(無料)。

・会員サービスのご案内
・新規会員登録
■本コラムについて
 毎日発行しているメールマガジン「Daily BCN Bizline」の冒頭を飾る「今日のひとこと」をWebに転載したものです。IT業界紙「週刊BCN」編集部の記者がIT関連のニュースや業界動向について、日々の取材の合間に感じたことを思いのままに綴ります。

※本コラムの内容は筆者の個人的感想に基づくもので、BCNおよび週刊BCN編集部の公式見解ではありません。

■おすすめの記事





PR

週刊BCN購読のお申し込みはこちら

Bizline会員サービス(無料)のご案内 新規会員登録はこちら

PR










ITジュニアの広場

「ITセミナー・イベント」コーナーで注目商品・サービスなどのセミナーを一挙公開!

過去の掲載記事一覧

ITビジネス情報紙「週刊BCN」

ITビジネス情報誌「週刊BCN」
2017年04月10日付 vol.1673
Survive or Die !? AI時代のIT業界 2017 今、知っておくべきAIとのつき合い方

2017年04月10日付 vol.1673 Survive or Die !? AI時代のIT業界 2017 今、知っておくべきAIとのつき合い方

「週刊BCN」購読お申し込み
BCN Bizline ITを売るパートナービジネスの創造を

「BCN Bizline」は、株式会社BCNが保有する登録商標です。(商標登録番号第5388735号)