積乱雲湧き上がる「パブリッククラウド」　日本勢、渾身の反撃なるか

　日本のDCは、クラウド先進国の米国に比べ、約2倍のコストがかかると指摘されてきた。地価が高く、CPUや電源装置を冷却する空調の消費電力が大きいことが主な理由だ。さくらインターネットは、不動産価格が割安な北海道の土地を確保し、かつ屋外の空気を全面的に導入することで維持コストを従来型DCの半分以下に抑えた。石狩DCは8棟で構成され、うち7万～8万台のサーバーを収容できる1棟を2011年秋に竣工する。第1期施工の投資額は土地購入費を含めて約37億円。同等規模のDCを従来の都市型で建設すれば100億円近い投資が必要であることを勘案すると、初期投資を安く抑えられる。

　日本ラッドは、さらに過激だ。都市型DCでありながら、風圧のみでIT機器を除熱する方式を採用。今年10月をめどにサーバー2万台弱を収容可能な低消費電力型のDCを都内に竣工する。既存建屋を改修する方式とはいえ、投資額は総額4億円と、こちらも格安である。米国では、コンテナにサーバーを詰め込み、運搬や増設を容易にする取り組みが広がっているが、狭い日本では土地や建物の制約から普及しにくいといわれている。そこで日本ラッドでは、通称“レゴブロック方式”と呼ばれる超小型のコンテナ方式の研究に着手。UPS（無停電電源装置）を内蔵した密閉式のサーバーラックに、吸気口と排気口を取り付け、強制的に空気を循環させることで除熱する。空調設備は使わない。コンテナ型では不可能だった「2階建て以上の建屋への設置も可能になる」（日本ラッドの岡田良介執行役員）という。...