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2011/06/30 09:05

[週刊BCN 2011年06月27日付 Vol.1388 掲載]

解説

認識高まるデジタルサイネージの価値 震災後、情報インフラとして力を発揮

 日本最大のネットワーク展示会「Interop Tokyo2011」に併設された「デジタルサイネージジャパン2011」。最終日は好天に恵まれ、盛況を博した。特定の人に対して必要な情報を届けるというデジタルサイネージの価値が、震災によって見直されている。デジタルサイネージは、情報インフラとして浸透し始めたのだ。注目すべき動きとして、低価格製品が続々と登場していることが挙げられる。とくに大手ディスプレイメーカーが低価格路線に走り始めたことで、ローエンドの市場は激戦の様相を呈している。(鍋島蓉子)

大手メーカーの低価格帯参入で激戦の様相

 東日本大震災後、首都圏を中心とする節電要請によって需要がしぼむのではないかと危ぶまれたデジタルサイネージ。確かに、ディスプレイを設置していた機関、店舗では放映再開に様子見をしていたケースもあったようだが、5月の連休前後から、放映を再開したところも多い。

 「もしクライアント企業が広告を自粛するケースがあるとしたら、それは部材の調達の問題などによって製品を供給できない製造業の会社に限られるだろう」と、デジタルサイネージコンソーシアムの江口靖二常務理事は、広告需要の状況について話している。とくに首都圏市場では今のところ大きな影響を受けることなく、堅調に推移している。エリアでいえば、関西地区におけるデジタルサイネージは飛躍的な成長をみせている。JR大阪駅には、日本最大の集積率となる300ディスプレイの導入が進んでいる。 ...

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