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2015/03/12 09:10

[週刊BCN 2015年03月09日付 Vol.1570 掲載]

限定特集

未来からレポートします シティIT 2020

 五輪大会が開催される2020年の東京はどんな街なのか──。人々がスマートフォンを片手に、買い物、観光、スポーツ観戦を楽しむ。後方でシステムが稼働して、都市生活の「安全」や「便利」を支える。そんな未来都市にあって、ITビジネスにはどんな可能性が生まれてくるのか。将来構想をもとにレポートする。(取材・文/ゼンフ ミシャ)

2015

2月19日、都内のホテル会場。東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会が、NECを「Tokyo 2020」のゴールドパートナーとして発表した。NECは、東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会とスポンサーシップ契約を締結し、東京五輪の開催を「セーフティ」と「ネットワーク」の面で支援する。生体認証やSDN(ソフトウェアで制御するネットワーク)など、NECが研究開発に力を入れている技術を活用し、「大会の安全面をサポートいただきたい」。発表会で、東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会の森喜朗会長は、NECへの期待感を表した。

 同日、富士通も東京五輪のゴールドパートナーとして発表された。富士通は、ハードウェアメーカーとしての強みを生かして、データセンター(DC)でサーバーやストレージを用意し、競技運営に必要なアプリケーションやデータを扱うためのインフラを提供する。東京五輪のゴールドパートナーは、ほかにキヤノン(スチールカメラなど)やアサヒビール(ビール&ワイン)といった有力企業が務めるが、IT大手のNECと富士通も仲間入りしたことによって、東京五輪の開催をきっかけに、情報技術で都市生活の基盤を築く「シティIT」が普及する気運が高まっている。 ...

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