ページの先頭です。

2016/02/23 15:27

ニュース

NTTデータGSLなど4社、SAP S/4 HANAの構築・運用に関する共同検証を実施

 NTTデータグローバルソリューションズ(NTTデータGSL、大西俊介社長)、JSOL(中村充孝社長)、EMCジャパン(大塚俊彦社長)、ヴイエムウェア(VMware、ジョン・ロバートソン社長)は2月22日、SAPが提供する「SAP Co-Innovation Lab Tokyo(COIL Tokyo)」を利用し、GlobalのCOIL SponsorとMemberの協力の下、SAP S/4 HANAに関する共同検証を実施したと発表した。

 SAP製品の統一的なデータベースプラットフォームであるSAP HANAは、今後TDI(SAP HANAテーラード データセンター統合)上での稼働が増えることが見込まれている。このTDI環境で利用可能な仮想化ソフトウェアであるVMware vSphere 6.0は、近日中に本番環境でSAP HANA認定を取得する予定となっている。そこで今回、現在主流となりつつあるAll Flashストレージ(EMC XtremIO)を用いたTDI上で構築されたSAP HANA on VMware vSphere 6.0で、SAP S/4 HANAの構築と運用に関する実証検証を実施した。

 具体的には、検証目的に沿って、従来のアプライアンス製品との比較を行うかたちで、(1)VMware vSphere High Availability、VMware vSphere vMotionによるHANAのサーバー移動にともなう検証、(2)高速なHANA Storage snapshotとXtremIO snapshotを活用したSAP開発環境の構築、(3)HANAの稼働条件ごとのパフォーマンス測定、(4)VMware vSphereテンプレートからのHANA環境の構築--といった検証を実施した。

 各社の役割としては、EMCジャパンは、COIL環境へのXtremIOを提供し、ストレージ設定と検証評価での性能値の採取手順化など、All Flashストレージを活用するノウハウを提供。NTTデータGSLは、NTTデータグループ傘下のitelligenceのVMware vSphere 5.5上でのSAP HANA on VMware vSphereによるホスティング実績をもとにしたTDI環境構築ノウハウの提供と、仮想OS設計、構築とストレージ設定を担当した。

 JSOLは、SAP Business Suite powered by SAP HANAの本稼働実績とSAP S/4HANAプロジェクト推進(導入中)の経験を踏まえ、稼動OS上でのSAPベーシス作業と各種検証評価を担当。VMwareは、検証用のVMware vSphere 6.0を提供し、仮想化上のSAP HANAのテスト環境構築と、VMware vSphere 6.0の機能を活用したテストの実施に対するナレッジを提供した。また、Ciscoは、UCSサーバーとNEXUSの提供、検証シナリオに対する技術的なナレッジ提供を担当。SAPは、COIL Tokyoと付随するSAPソフトウェアの提供、JSUG(Japan SAP User's Group)など取り組み公開の場の提供を担当した。

 今回の実証検証によって、SAP HANA on VMware vSphereとAll FlashストレージXtremIOを組み合わせたSAP TDI環境であれば、インフラ投資に対するコスト削減や高いストレージ運用性を実現できることを確認した。また、検証を通じて各検証環境の構築、操作手順も整備することができたという。

 今後は、この検証結果をもとに、各社がインフラ投資の観点でコスト効率の高いSAP HANA on VMware vSphere 6.0と、高い運用性、操作性を備えたAll FlashストレージXtremIOを利用したSAP TDI環境の構築を推進していく方針。

■おすすめの記事





PR

週刊BCN購読のお申し込みはこちら

Bizline会員サービス(無料)のご案内 新規会員登録はこちら

PR










ITジュニアの広場

「ITセミナー・イベント」コーナーで注目商品・サービスなどのセミナーを一挙公開!

過去の掲載記事一覧

ITビジネス情報紙「週刊BCN」

ITビジネス情報誌「週刊BCN」
2017年04月10日付 vol.1673
Survive or Die !? AI時代のIT業界 2017 今、知っておくべきAIとのつき合い方

2017年04月10日付 vol.1673 Survive or Die !? AI時代のIT業界 2017 今、知っておくべきAIとのつき合い方

「週刊BCN」購読お申し込み
BCN Bizline ITを売るパートナービジネスの創造を

「BCN Bizline」は、株式会社BCNが保有する登録商標です。(商標登録番号第5388735号)